リハビリテーションは、発症から早く始めるほど効果が高い。しかし現行の早期リハビリテーション加算は、入院直後の集中的な介入を十分に促せていなかった。そこで本稿では、令和8年度診療報酬改定が早期と休日のリハビリテーションをどう評価し直すかを解説する。
今回の改定は、早期リハビリテーション加算の見直しと、休日リハビリテーション加算の新設という２つの柱からなる。早期リハビリテーション加算では、起算日が「入院した日」に変わり、点数にメリハリがつき、算定期間が14日へ短縮される。休日リハビリテーション加算は、土日祝のリハビリテーションを新たに評価する加算として設けられる。これら２つの見直しは、心大血管疾患や脳血管疾患等を含む合計５つのリハビリテーション料に適用される。
早期リハビリテーション加算の３つの見直し
早期リハビリテーション加算は、起算日・点数・算定期間の３点で見直される。いずれの見直しも、入院直後のより早いリハビリテーション介入を促すことをねらいとする。
第一に、加算の起算日が「入院した日」へと変わる。現行の起算日は料によって異なり、心大血管疾患等では「発症等から７日目又は治療開始日のいずれか早いもの」、脳血管疾患等では「発症、手術又は急性増悪」を用いていた。改定後はいずれの料も「入院した日」に統一されるため、起算日の考え方が明確になる。なお、他の保険医療機関から転院してきた患者については、転院前の保険医療機関に入院した日を起算日とする。さらに脳血管疾患等では、入院中の患者以外の患者について退院前の入院日を起算日とする取扱いも加わる。
第二に、加算の点数に早期ほど高くなるメリハリがつく。現行は期間を通じて一律１単位につき25点であった。改定後は入院した日から起算して３日目以内を１単位につき60点へ増点し、４日目以降を１単位につき25点とする。この点数設定により、入院直後の３日間に集中的なリハビリテーションを行う動機づけが強まる。
第三に、加算を算定できる期間が14日へ短縮される。現行の算定期間は起算日から30日であった。改定後は入院した日から起算して14日目までを算定の限度とする。算定期間の短縮もまた、早期への重点化という今回の見直しの方向性を表している。
３点の見直しを現行と改定後で整理すると、次のとおりである。起算日は、料により異なる起点（心大血管疾患等は発症等から７日目又は治療開始日の早い方）から、「入院した日」へ変わる。点数は、一律１単位25点から、３日目以内60点・４日目以降25点へ変わる。算定期間は、30日から14日へ短縮される。
休日リハビリテーション加算の新設
休日リハビリテーション加算は、土日祝のリハビリテーションを評価する加算として新設される。休日であっても平日と同様にリハビリテーションを提供する体制を後押しすることがねらいである。
新設される休日リハビリテーション加算は、休日にリハビリテーションを行った場合に、１単位につき25点を所定点数に加算する。算定の対象は入院中の患者が基本であり、脳血管疾患等と運動器では一定の脳卒中退院患者も対象に含まれる。評価されるのは、土曜・日曜・祝日のリハビリテーションである。
算定できる期間は、起算ルールが早期リハビリテーション加算とは異なる点に注意したい。心大血管疾患等では、発症、手術若しくは急性増悪から７日目又は治療開始日のいずれか早いものから起算して30日目までが限度となる。脳血管疾患等では、発症、手術又は急性増悪から30日目までが限度となる。いずれも、早期リハビリテーション加算の「入院した日から14日」とは別の期間設定である。
対象となる５つのリハビリテーション料
今回の見直しは、合計５つのリハビリテーション料に適用される。これらは休日加算の起算ルールの違いから、大きく２つのグループに分けられる。
第一のグループは、心大血管疾患リハビリテーション料を基準とする３つの料である。具体的には、心大血管疾患リハビリテーション料、廃用症候群リハビリテーション料、呼吸器リハビリテーション料が該当する。これらは休日加算の起算日に「発症等から７日目又は治療開始日の早い方」を用いる。
第二のグループは、脳血管疾患等リハビリテーション料を基準とする２つの料である。具体的には、脳血管疾患等リハビリテーション料、運動器リハビリテーション料が該当する。これらは休日加算の起算日に「発症、手術又は急性増悪」を用いる。
まとめ
令和8年度診療報酬改定は、発症早期と休日のリハビリテーションを２つの柱で評価し直す。早期リハビリテーション加算は、起算日を「入院した日」に変え、点数を早期ほど高くし、算定期間を14日へ短縮する。休日リハビリテーション加算は、土日祝のリハビリテーションを１単位25点で新たに評価する。これらの見直しは、心大血管疾患や脳血管疾患等を含む５つのリハビリテーション料に適用される。入院直後と休日のリハビリテーション体制を見直す機会として、各医療機関での確認をおすすめしたい。
