人口減少地域では、放射線治療を専ら担当する医師の確保が難しくなっている。強度変調放射線治療（ＩＭＲＴ）の施設基準は常勤医2名以上を求めており、医師が集まらない地域ではＩＭＲＴを提供できない。本稿は、令和8年度診療報酬改定で行われたＩＭＲＴの施設基準見直しを解説する。
今回の見直しにより、一定の要件を満たす地域では常勤医1名でＩＭＲＴを実施できるようになった。対象となるのは、がん医療圏内にＩＭＲＴ実施施設がない地域がん診療連携拠点病院等である。これらの施設は、特定機能病院等の医師と遠隔で共同して放射線治療計画を策定する。見直しでは、治療を実施する施設と遠隔で支援する施設のそれぞれに、満たすべき要件が定められた。
見直しの背景：人口減少地域で放射線治療医が不足している
今回の見直しは、人口減少地域における放射線治療医の不足を背景としている。ＩＭＲＴは、腫瘍の形状に合わせて放射線の強度を調整する高精度な治療である。この治療には専門の医師が欠かせない。従来の施設基準は、放射線治療を専ら担当する常勤医を2名以上求めており、うち1名には5年以上の経験を課していた。人口減少地域では、この人数を確保できない医療機関が少なくない。
医師の不足は、患者の治療機会に直接影響する。ＩＭＲＴを実施できる施設が1つもないがん医療圏では、患者が遠方まで通院せざるを得ない。この提供体制を地域で確保するため、今回の改定は遠隔の医師との共同を認めた。遠隔連携により、地域の施設は常勤医1名でＩＭＲＴを実施できるようになる。
実施施設の要件：常勤医1名で実施するための6つの条件
常勤医1名でＩＭＲＴを実施する施設は、次の6つの要件をすべて満たす必要がある。この場合の常勤医は、5年以上の放射線治療の経験を有する医師に限られる。
ア（施設区分）：地域がん診療連携拠点病院、または体外照射を年間200症例以上実施する地域がん診療病院であること
イ（圏内の状況）：所在するがん医療圏に、ＩＭＲＴの施設基準を届け出た他の医療機関がないこと
ウ（機器・施設）：直線加速器、治療計画用ＣＴ装置、三次元放射線治療計画システム、セキュリティ対策を講じた遠隔放射線治療システムを備え、第三者機関による直線加速器の出力線量の評価を受けていること
エ（連絡体制）：支援施設の放射線治療医と常時連絡がとれる体制にあること
オ（指針）：遠隔放射線治療と医療情報のセキュリティ対策に関する指針が策定されていること
カ（実施水準）：関係学会のガイドラインに基づき、治療を適切に実施していること
支援施設の要件：遠隔で治療計画を支える施設の6つの条件
実施施設を遠隔で支援する施設も、次の6つの要件をすべて満たす必要がある。支援施設の要件は、実施施設の要件と対をなして提供体制の質を担保する。
ア（施設区分）：特定機能病院、都道府県がん診療連携拠点病院、または地域がん診療連携拠点病院であること
イ（医師配置）：放射線治療を専ら担当する常勤医が3名以上おり、うち2名が5年以上の経験を有すること
ウ（支援医師）：支援する医師は5年以上の経験を持つ常勤医であり、1名につき2施設までを支援できること
エ（機器）：セキュリティ対策を講じた遠隔放射線治療システムを備えていること
オ（指針・記録）：遠隔放射線治療の指針が策定・遵守され、実施に係る記録が保存されていること
カ（実施水準）：関係学会のガイドラインに基づき、支援を適切に実施していること
まとめ：遠隔連携で地域のがん医療を守る
令和8年度改定は、人口減少地域のＩＭＲＴ提供体制を守るために施設基準を見直した。がん医療圏内にＩＭＲＴ実施施設がない地域では、特定機能病院等の医師と遠隔で共同して治療計画を策定できる。この連携を前提に、実施施設は常勤医1名でＩＭＲＴを実施できるようになった。実施施設と支援施設のそれぞれに定められた要件が、遠隔でも質の高いがん医療を支える。
