令和8年度診療報酬改定では、情報通信機器等を用いた外来栄養食事指導料が見直されます。外来栄養食事指導料とは、管理栄養士が患者へ食事指導を行ったときに医療機関へ支払われる診療報酬です。この診療報酬では、従来、情報通信機器や電話による指導の評価と算定要件に課題が残されていました。本稿は、その見直しの内容を初心者にもわかりやすく整理します。
今回の見直しは、2つの柱で構成されます。第1の柱は、情報通信機器又は電話による指導の評価の見直しです。第2の柱は、情報通信機器による指導のみでも算定できる要件の明確化です。以下では、2つの柱を順に解説します。
第1の柱：情報通信機器又は電話による指導の評価を見直し
第1の柱は、情報通信機器又は電話による指導の評価の見直しです。見直しの中心は、2回目以降の追加的指導に対する新区分の新設です。この新設にあわせて、電話による指導の位置づけも変わります。
新区分は、2回目以降に情報通信機器又は電話で追加的な指導を行った場合を評価します。点数は、外来栄養食事指導料１で50点、外来栄養食事指導料２で45点です。改定案の点数を区分ごとに整理すると、次のとおりです。
【外来栄養食事指導料１】（保険医療機関の管理栄養士が指導する場合） ・初回：対面 260点／情報通信機器 235点 ・2回目以降：対面 200点／情報通信機器 180点 ・2回目以降の追加的指導（新設）：50点
【外来栄養食事指導料２】（診療所が当該保険医療機関以外の管理栄養士に依頼して指導する場合） ・初回：対面 250点／情報通信機器 225点 ・2回目以降：対面 190点／情報通信機器 170点 ・2回目以降の追加的指導（新設）：45点
新区分の追加的指導は、初回の指導を前提として実施します。まず、管理栄養士が対面又は情報通信機器で初回の指導を行います。そのうえで、2回目以降に情報通信機器又は電話で追加的な指導を行ったときに、新区分を算定できます。この追加的指導には指導時間の要件がなく、必要な指導が行われれば時間の長短は問いません。
新区分の追加的指導には、算定回数と併算定に制限があります。算定回数は、月1回までです。併算定については、同一月に2回目以降の通常の指導（対面又は情報通信機器による指導）を算定した場合、追加的指導を算定できません。
電話による指導の位置づけは、今回の見直しで変わります。従来は、電話による指導も「情報通信機器等を用いた場合」の区分として算定できました。改定後は、この区分が「情報通信機器を用いた場合」へ改められ、情報通信機器による指導に限定されます。電話による指導は、新設された追加的指導の区分でのみ評価されます。
第2の柱：情報通信機器による指導のみで算定可能とする要件の明確化
第2の柱は、情報通信機器による指導のみでも算定できる要件の明確化です。明確化の対象は、事前に作成する指導計画と、対面指導が必須となる場面の2点です。
指導計画の作成要件は、いずれか一方の計画でも算定可能であると明確化されます。従来は、対面指導と情報通信機器による指導を組み合わせた計画の作成が求められていました。改定後は、組み合わせ型に加えて、対面のみ又は情報通信機器のみの計画でも要件を満たします。この明確化により、情報通信機器による指導のみで完結する外来栄養食事指導が算定可能となります。
退院した患者については、初回から情報通信機器による指導を実施できます。この場合、当該指導までの間に指導計画を作成します。
対面指導が必須となる場面は、同日に栄養食事指導を行う場合へ限定されます。従来は、外来受診した場合に必ず対面指導が求められていました。改定後は、外来受診と同日に外来栄養食事指導を実施する場合に限り、対面指導が必須となります。この限定により、外来受診日以外の情報通信機器による指導が行いやすくなります。
まとめ：2つの柱でオンライン栄養指導を推進
令和8年度改定の外来栄養食事指導料は、2つの柱で見直されます。第1の柱は、情報通信機器又は電話による指導の評価の見直しです。2回目以降の追加的指導に新区分（50点・45点）が新設され、電話による指導はこの新区分で評価されます。第2の柱は、情報通信機器による指導のみで算定できる要件の明確化です。指導計画はいずれか一方の作成でもよく、対面が必須となるのは同日に指導する場合に限られます。これらの見直しは、情報通信機器等を用いた外来栄養食事指導の推進を目的としています。
